あなたの知ってる「いい家」が180度変わる!!

まずは動画をチェック!

キャラクター紹介

(たくみ)おじさん

まち子とセン太の叔父で、建設現場の責任者。子供に優しく、わからないことがあっても丁寧に教えてくれる。実はお得情報に敏感で、そういった話には常に目を光らせている。

まち子

小学校2年生で、セン太の妹。年齢のわりには落ち着いていて、ママ似のしっかり者。物分かりがよく、知らないことへの好奇心も強い。

セン太

小学校5年生で、まち子のお兄ちゃん。サッカー好きの元気な少年だが、時々ドジなこともやらかしてしまう。肝心な場面では、時には妹のまち子に一歩遅れてしまうことも。

後悔も、いい家も、
先にはたたない。

家を建てる。言うまでもなく、人生において最も大きな選択のひとつです。
しかし現状、住み始めてから家づくりを後悔する人が、後を絶たちません。
なぜでしょうか。…それはひとえに、家を建てる前の情報収集が足りないからです。

本ページでは、家を建てる前に”絶対に知っておいてほしい情報”を掲載しています。
「いい家」について、改めてお考えいただくためにも、ぜひ最後までご一読ください。

住宅の性能について

クルマやスマートフォンと同じように、
住宅にも性能があります。
ここでは、動画にも出てきた住宅の
主な4つの性能について
より詳しく説明しています。

主な4つの住宅性能

主な4つの性能について イメージ

  • 省エネ性能
  • 耐震性能
  • 維持管理性能
  • 劣化対策性能

断熱等性能等級

外壁、窓等の断熱化等による
省エネルギー対策を評価

断熱性能等級

断熱性能等級

夏は涼しく、
冬は暖かい家に!

イメージ

家の外壁などにも断熱化の工夫を施すことで、普通の家よりも夏は涼しく、
冬は温かく快適に暮らすことができます。
エアコンなどの消費電力を抑えることで、省エネにもつながります。

一次エネルギー
消費量等級

冷暖房、給湯、照明などの機器の
エネルギー消費量を削減するための
対策を評価

断熱性能を向上させるための
主な方法

  • ペアガラスで空気の層を作って
    断熱効果を上げる

  • 外壁・天井・床などに断熱材を入れたり、
    空気の層を作って断熱効果を上げる

耐震等級

地震時の建物の倒壊・損傷のしにくさを評価

耐震等級

耐震等級

地震に強い家づくりを!

    • 細い柱や梁(はり)
    • 筋交い無し
    • 接合部補強無し

    耐震性能が低い

    • 太い柱や梁(はり)
    • 筋交い有り
    • 接合部補強有り

    耐震性能が高い

適切な太さの柱や梁を使ったり、柱の間に筋交いを⼊れたり、接合部に補強を⼊れたりすることで、
強い衝撃に耐えられるようになり、耐震性能を⾼めることができます。

震度7でも壊れない!

⽇本は過去に、甚⼤な被害を伴った地震を幾度となく経験しています。耐震性能は、家族や⼤切な⼈の暮らしを守るために、とても重要な性能です。

維持管理対策等級

給排水管・給湯管・ガス管の維持管理(点検・清掃・修繕)を評価

維持管理等級

維持管理等級

メンテナンスしやすい
家づくりを!

維持管理等級1と等級2では、配管がコンクリートに埋められているため、壊さないと修繕が出来ません。維持管理等級3は、コンクリートに埋められていなくて、尚且つ点検がしやすいように点検⼝が付けられているため、修繕や点検を容易に⾏うことができます。目には見えないですが、とても大事な役割を担う住宅性能です。

劣化対策等級

木材の腐朽など建物の劣化を軽減させるための対策を評価

劣化対策等級

劣化対策等級

長く住める家づくりを!

劣化対策性能がしっかりしていると、75〜90年もの間、世代を超えて住み続けることができるんだね。長い間家族と安心・安全に暮らすためには、すごく大事な性能だね。

そのの住宅性能

  • 温熱環境
    性能
  • 空気環境
    性能
  • 光・視環境
    性能
  • 音環境
    性能
  • 高齢者等
    への
    配慮性能
  • 防犯
    性能
詳しくはこのページの
住宅性能表示制度をご覧ください

住宅の性能を表すための
主な制度について

  • 住宅性能表示制度とは…。

    住宅性能表示制度は、2000年(平成12年)4月1日に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に基づき、 同年10月に本格的に運用開始された制度です。

    住宅性能表示制度の仕組み

    1住宅性能表示制度は法律に基づく制度です。
    住宅性能表示制度は、法律に基づき、住宅の性能を評価し表示するための基準や手続きが定められています。
    2住宅の性能に関する共通ルール(基準)が定められています。
    住宅の性能を表示するための共通ルールは、国土交通大臣及び内閣総理大臣が日本住宅性能表示基準として定めています。
    また、住宅の性能の評価の方法は、国土交通大臣が評価方法基準として定めています。これらにより、住宅を取得しようとする方が住宅の性能を相互に比較することが可能となります。
    3第三者機関の評価が受けられます。

    国土交通大臣は、住宅の評価を客観的に実施する第三者機関を登録住宅性能評価機関として登録しています。登録住宅性能評価機関は、申請に基づき、評価方法基準に従って住宅の性能評価を行い、その結果を住宅性能評価書として交付します。
    住宅性能評価書には、設計図書の段階の評価結果をまとめたもの(設計住宅性能評価書)と、施工段階と完成段階の検査を経た評価結果をまとめたもの(建設住宅性能評価書)との2種類があり、それぞれ法律に基づくマークが表示されます。性能評価の料金は、評価機関ごとに独自に定めています。

    • 設計住宅性能評価書のマーク

    • 建設住宅性能評価書のマーク

    4住宅性能評価書の内容を契約に活かせます。
    登録住宅性能評価機関が交付した住宅性能評価書やその写しを、新築住宅の請負契約書や売買契約書に添付などすると、住宅性能評価書の記載内容を契約したものとみなされます。ただし、契約書面で、契約内容としないことを明記した場合はこの限りではありません。
    5円滑、迅速で、専門的な紛争処理が受けられます。
    建設住宅性能評価書が交付された住宅については、国土交通大臣が指定する指定住宅紛争処理機関(各地の単位弁護士会)に紛争処理を申請することができます。 指定住宅紛争処理機関は、裁判によらず住宅の紛争を円滑・迅速に処理するための機関ですが、建設住宅性能評価書が交付された住宅の紛争であれば、住宅性能評価書の記載内容だけでなく、請負契約・売買契約に関する当事者間のすべての紛争の処理を扱います。紛争処理の申請手数料は、1 件あたり1 万円です。

    日本住宅性能表示基準の理解のポイント

    1住宅性能表示制度は法律に基づく制度です。

    日本住宅性能表示基準で取り上げた性能表示事項は35(新築住宅については33項目)あります。この性能表示事項は、次のような 10 の分野に区分されます。このうち、必須項目は 4 分野 9 項目となります。 その他については選択項目になり、登録住宅性能評価機関への評価申請の際に、評価を受けるかどうかを自由に選択することができます。

    • ①構造の安定に関すること
    • ②火災時の安全に関すること
    • ③劣化の軽減に関すること
    • ④維持管理・更新への配慮に関すること
    • ⑤温熱環境・エネルギー消費量に関すること
    • ⑥空気環境に関すること
    • ⑦光・視環境に関すること
    • ⑧音環境に関すること
    • ⑨高齢者等への配慮に関すること
    • ⑩防犯に関すること

    こうした事項は、次のような考え方に基づき設定されました。

    • ・評価のための技術が確立され、広く利用できること
    • ・設計段階で評価が可能なものとすること
    • ・外見からでは容易に判断しにくい事項を優先すること
    • ・客観的な評価が難しい事項は対象としないこと
    2性能表示事項にはそれぞれの適用範囲が設けられています。
    3表示される等級や数値などの意味の理解が必要です。
    4設計段階で表示される等級や数値などは、設計段階で予測できる範囲内のものです。
    5評価方法基準では維持管理や気象の条件等に一定の前提を置いています。
    6住宅の構造種別により評価方法を区分して設定している場合があります。
    7建築基準法の規制内容と関連のある性能表示事項があります。
    8住宅の性能は、時間とともに変化します。

    詳しくは(一般社団法人)住宅性能評価・表示協会のページをご覧ください。

  • 長期優良住宅認定制度とは…。

    長期優良住宅認定制度は、長期にわたり良好な状態で使用するための措置が講じられた優良な住宅の建築・維持保全に関する計画を「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」に基づき認定するものです。2009年(平成21年)6月より新築を対象とした認定が開始され、2016年(平成28年)4月より既存住宅の増築・改築を対象とした認定も開始されました。
    制度の紹介や利用を促す普及資料としてご活用いただくことを目的に、新築を対象とした長期優良住宅認定制度について、その概要と手続きの流れを説明しています。

    静岡県の新築住宅の着工件数と長期優良住宅の認定実績

    全国の状況

    長期優良住宅認定制度は2009年(平成21年)6月4日より施行され、2018年(平成30年)度末で全国の累計100万戸以上が認定を受けています。(実績数は新築と増築・改築の合計)

    断熱等性能等級

    認定戸数は年間10万戸程度で推移しており、新築される一戸建て住宅の約4戸に1戸は長期優良住宅の認定を取得しています。

    静岡県の新築住宅の着工件数と長期優良住宅の認定実績

    ※出典:国土交通省発表資料より作成

    「長期優良住宅」とは大きく分けて以下A~Dの4つの措置が講じられている住宅を指します。

    A長期に使用するための構造及び設備を有していること
    B居住環境等への配慮を行っていること
    C一定面積以上の住戸面積を有していること
    D維持保全の期間、方法を定めていること
    「長期優良住宅」の認定を受けるためには、A~Dの全ての措置を講じ、必要書類を添えて所管行政庁に申請することが必要です。 認定後、工事が完了すると維持保全計画に基づく点検などが求められます。

    長期優良住宅新築のメリット2021年12月現在

    長期優良住宅(新築)の認定を受けた住宅は、補助金、住宅ローンの金利引き下げ、税の特例や地震保険料の割引等を受けることができます。条件等の最新の情報については各お問い合わせ先にてご確認ください。

    地域住宅型グリーン化事業
    (長寿命型)

    地域の中小工務店等が整備する木造の長期優良住宅について、補助金を受けることができます。

    補助対象経費の1割以内の額で、かつ
    1戸当たり110万円(最大)など

    ※流通事業者、建築士等の関連事業者とともに連携体制を構築し、本事業の採択を受けたグループに属する中小工務店等。

    住宅ローンの金利引き下げ

    長期優良住宅を取得する場合、住宅ローンの金利の引き下げ等を受けることができます。

    フラット35S

    【金利Aプラン】
    フラット35の借入金利を
    当初10年間、年0.25%引き下げ

    フラット50

    返済期間の上限が50年間
    住宅売却の際に、購入者へ
    住宅ローンを引き継ぐことが可能です。

    税の特例措置

    長期優良住宅の認定を受けることで、一般住宅に比べて税の特例措置が拡充されています。

    2021年12月31日までに入居した場合

    所得税(住宅ローン減税)
    :限度額の引き上げ

    控除対象限度額4000万円→
    5000万円
    (控除率1.0% 控除期間10年間
    最大控除額500万円)

    所得税(投資型減税)

    標準的な性能強化費用相当額
    (上限:650万円)の10%を、
    その年の所得税額から控除

    ※住宅ローン減税と投資型減税は、いずれかの選択適用(併用は不可)

    ※控除対象限度額は、消費税率10%が導入された場合

    2020年3月31日までに入居した場合

    登録免許税:税率の引き下げ

    ①保存登記

    0.15%→0.1%

    ②移転登記

    [戸建て] 0.3%→0.2%
    [マンション] 0.3%→0.1%

    不動産取得税
    :課税標準からの控除額の増額

    控除額1200万円→1300万円

    固定資産税
    :減税措置(1/2減額)適用期間の延長

    [戸建て]

    1~3年間→1~5年間

    [マンション]

    1~5年間→1~7年間

    地震保険料の割引

    長期優良住宅では、認定基準に定める耐震性が求められます。
    所定の確認資料を提出することで、住宅の耐震性に応じた保険料の割引を受けることが可能です。

    住宅が次のいずれかに該当する場合

    耐震等級割引

    住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)に基づく
    耐震等級(倒壊等防止)を有している建物であること。
    (控除率1.0% 控除期間10年間 最大控除額500万円)

    (割引率)耐震等級2:30%

    (割引率)耐震等級3:50%

    免震建築物割引

    品確法に基づく免震建築物であること

    (割引率)50%

    詳しくは(一般社団法人)住宅性能評価・表示協会のページをご覧ください。

高性能住宅について~性能の異なる5つのタイプの住宅での比較~

  • (1)建築基準法
    レベルの住宅
  • (2)高耐震住宅
  • (3)高耐震・
    高断熱住宅
  • (4)長期優良住宅
  • (5)

    長期+ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)

(1)建築基準法レベルの住宅

  • 耐震3、耐熱2、劣化対策3
  • 電気・ガス併用

建築基準法に定める
最低基準に適合する住宅

  • 耐震性能は、大地震による損傷レベルは「倒壊」(次頁の図参照)はせず人命は守れるが、「全壊」(次頁の図参照)する可能性があるので、住み続けることは保障されていない住宅
  • 建築基準法には、断熱材を設置する規定はないが、一般的に断熱材は使われており断熱等性能等級2の性能を有する断熱材を設置した住宅

建物計画

詳しい費用はこちら

※2021年12月現在、一定の条件下での試算になります

設計概要

設計条件 家族構成 40歳代前半夫婦+子供2人 (静岡県世帯年収約640万円 H26総務省全国消費実態調査より)
敷地設定
(静岡市の住居系用途地域内)
敷地面積:198.39㎡(60.1坪) 建築面積:66.24㎡(20.1坪)
延べ面積119.24㎡(36.13坪) 1階:63.76㎡ 2階:55:48㎡
構造 木造住宅2階建(在来工法) (柱105mm、通柱120mm 無垢材)
屋外仕上表
  • 屋根:ガルバリウム合板葺き
  • 外部建具:アルミサッシ+ペアガラス
  • 外壁:サイディング張り 厚さ15mm
  • 基礎:べた基礎(スラブ厚15cm)
屋内仕上表 床:フローリング(トイレ・脱衣洗面所:クッションフロアー 玄関:タイル 和室:畳)
壁・天井:ビニールクロス(壁下地:プラスターボード厚さ12.5mm 天井下地:プラスターボード厚さ9.5mm)
設備機器 システムキッチン、ユニットバス1616、洗面化粧台W750×2ヶ所、トイレ(シャワートイレ付)×2ヶ所
ガス給湯器(都市ガス)、エアコン×5台、照明器具26ヶ所
断熱材 床:押出法ポリスチレンフォーム保温材25mm
壁・天井:グラスウール10K
耐力壁 構造用合板厚さ9mm、筋かい45mm×90mm

(2)高耐震住宅

  • 耐震3、耐熱2、劣化対策3
  • 電気・ガス併用

建築基準法レベルの住宅よりアップした性能

耐震強度1.5倍、屋根裏換気措置、床下点検口設置

「建築基準レベルの住宅」より耐震性能、耐久性能、
配管設備の点検のしやすさの性能を向上させた住宅

  • 耐震性能は、建築基準法で定められている耐震強度の1.5倍の耐震強度を有する耐震等級3の住宅
  • 耐久性能は、住宅に使う材料がシロアリや湿気で腐ったりさびたりすることを防ぐ対策がされ、三世代(75~90年間)の耐久性を保持できる劣化対策等級3の住宅
  • 配管設備の点検のしやすさの性能は、フラット35Sの技術基準に適合し、点検や清掃をしやすい点検口を設けた住宅

建物計画

詳しい費用はこちら

※2021年12月現在、一定の条件下での試算になります

「建築基準法レベルの住宅」と
比較したメリット

1耐震性能が向上し、大地震後もほぼ被害なく住み続けられます。
「建築基準法レベルの住宅」は、大地震後により大きな被害を受け、大規模修繕をしなければ住み続けられない可能性があります。

【2016年(平成28年)の熊本地震における耐震等級3の住宅の被害状況】

参考大きな被害を受けた益城町の中心部には16棟の耐震等級3の住宅があり、その被害は半壊と一部損壊が2棟、無被害は14棟であった。

※一般財団法人 くまもと型住宅生産者連合会「耐震等級3のススメ」より転載

※赤枠は建築基準法で許容される損傷ランク

2耐震等級3により地震保険が50%割引され、年間19,080円(35年間:667,800円)軽減されます。

3劣化対策等級3により、75~90年間の耐久性を有し、三世代にわたり住み続けられます。

4フラット35S(A)プランが活用でき、当初10年の金利0.25%引下げができます。

(3)高耐震・高断熱住宅

  • 耐震3、耐熱2、劣化対策3
  • 電気・ガス併用

高耐熱住宅よりアップした性能

断熱材、窓ガラスなど断熱性能の向上

「高耐震住宅」より
断熱性能を向上させた住宅

  • 「高耐震住宅」より断熱性能が高い断熱等性能等級4に向上させた住宅

建物計画

詳しい費用はこちら

※2021年12月現在、一定の条件下での試算になります

「建築基準法レベルの住宅」と
比較したメリット

「高耐震住宅」のメリットに加え、以下のメリットがあります。

1断熱等性能等級4により、冷暖房費(電気・ガスの使用量)が軽減され、1年間で31,000円となり16,000円(月1,300円程度)節約されます。35年間では総額560,000円の節約になります。

2断熱性能向上により、室内の温熱環境の改善やヒートショックの防止など、健康で快適な居住環境になります。

参考断熱性能の比較

〇木造戸建住宅の断熱化のイメージ

〇基準ごとの断熱仕様等の比較

項目 S55年以前 S55年基準 H4年基準 H11年基準(現行基準)
断熱等性能等級 断熱等性能等級2相当 断熱等性能等級3相当 断熱等性能等級4相当
仕様基準
(例)
断熱材(外壁) なし グラスウール30mm グラスウール40mm グラスウール100mm
断熱材(天井) なし グラスウール40mm グラスウール55mm グラスウール180mm
開口部(窓) アルミサッシ+単板 アルミサッシ+単板 アルミサッシ+単板 アルミ二重サッシ又は
アルミサッシ+
複層ガラス
冷暖房費 約65,000円/年 約47,000円/年 約41,000円/年 約31,000円/年

(4)長期優良住宅

  • 耐震3、耐熱2、劣化対策3
  • 電気・ガス併用

高耐熱・高断熱住宅よりアップした性能

長期優良:屋根裏、点検口設置 配管をコンクリート内に埋め込まない施工(貫通部除く)配管点検口設置

「高耐震・高断熱住宅」より耐久性能(長期優良住宅として要求される劣化対策)、
維持管理・更新がしやすい性能を向上させた住宅

  • 「高耐震・高断熱住宅」は、給排水の配管設備の点検や清掃のしやすい点検口を設けているが、より維持管理・更新がしやすい維持管理対策等級3に向上させた住宅(所管行政庁の認定を受けることが必要)

建物計画

詳しい費用はこちら

※2021年12月現在、一定の条件下での試算になります

「建築基準法レベルの住宅」と
比較したメリット

「高耐震・高断熱住宅」のメリットに加え、以下のメリットがあります。

1税制の優遇が受けられます。

登録免許税
所有権保存登記の税率は0.1%になります。
(建築基準法レベルの住宅は0.15%であり、
減税額は5,000円程度大きくなる)
不動産取得税
課税標準(固定資産税評価額)からの
控除額が1,300万円になります。
(建築基準法レベルの住宅1,200万円)
固定資産税
減税措置(1/2減額)の期間が5年に延長されます。
(建築基準法レベルの住宅は3年であり、
減税額は140,000円程度大きくなる)

2長期優良住宅は、一次エネルギー消費量基準(省エネ基準)に概ね適合し、一次エネルギー消費量等級4の性能に相当します。

3地域型住宅グリーン化事業補助金110万円(上限)を受けられる場合があります。(対象は事業者)

長期優良住宅とは

長期にわたり良好な状態で使用するための措置が講じられた住宅であり、
一戸建て住宅については…

  • 耐震性(耐震等級2以上)※今回は等級3で設定
  • 省エネルギー対策(断熱等性能等級4)
  • 劣化対策(劣化対策等級3)
  • 維持管理・更新の容易性(維持管理対策等級3)

 などの構造・設備条件と、

  • 住宅規模(75㎡以上)
  • 景観・住環境への配慮
  • 維持保全計画の策定

 について国が定めた基準を満たした住宅である。

(5)長期+ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)

  • 耐震3、耐熱2、劣化対策3
  • 電気・ガス併用

長期優良住宅よりアップした性能

天井や壁・外部建具の断熱性能向上、太陽光発電を除く一次エネルギー消費量が省エネ基準20%削減、太陽光発電の創エネルギーにより一次エネルギー消費量ゼロ

「長期優良住宅」より省エネルギー性能を向上させた住宅(ZEH)

  • 「長期優良住宅」より外皮性能(天井や壁、外部建具等の外気に接する部材の断熱性能)を高い仕様にして、一次エネルギー消費量等級5に向上させた住宅

建物計画

詳しい費用はこちら

※2021年12月現在、一定の条件下での試算になります

ZEHとは

快適な室内環境を保ちながら、住宅の高断熱化と高効率設備により、できる限りの省エネルギーに努め、
太陽光発電等によりエネルギーを創ることで、1年間で消費する住宅のエネルギー量が正味(ネット)で概ねゼロ以下となる住宅。

「建築基準法レベルの住宅」と
比較したメリット

「長期優良住宅」のメリットに加え、以下のメリットがあります。

1断熱性能向上及び太陽光発電により光熱費が軽減されます。右表のとおり、太陽光による発電量(創エネルギー)により、1年間で消費する電力量が正味で概ねゼロになっています。

2ZEHの補助金60万円が受けられます。
(令和元年度限定、次世代住宅ポイント制度併用不可)

  • 外皮性能の更なる強化
  • 高度エネルギーマネジメント(ECHONET Life AIF認証を受けたHEMSなど)
  • 電気自動車への充電設備
    のうち2つ以上を実施すると105万円に拡充します。

3蓄電池の補助金2万円/kwh
(上限20万円、かつ補助対象経費の1/3以内)が受けられます。

4地域型住宅グリーン化事業補助金
140万円(上限)を受けられる場合があります。(対象者は事業者)
(加算措置利用時 最大170万円)

消費電力量
kwh
発電量
kwh
2018 7 485 584
8 512 574
9 424 350
10 422 435
11 4505 342
12 557 299
2019 1 616 391
2 498 364
3 485 530
4 371 548
5 412 578
6 361 477
合計 5593 5472

住宅のコストについて

住宅の性能と
各種コスト・メリットの比較

性能の異なる5つの住宅タイプのトータルコスト(初期費用と住み始めてからの費用)について比較してみます。

… 建築費

… 35年間のメリットを考慮した建設費

  • ※2021年12月現在、一定の条件下での試算になります。
  • ※本サイトの建設費やその他の金額は、取り上げた事例に基づき積算または積み上げたものでもあり、あくまでも参考値です。
  • ※本サイトの申請手数料は当センターに申請した場合の金額です。
  • ※本サイトは消費税10%を適用しています。
  • ※上記金額には設備機器等の維持管理費は含んでいません。
  • 長期優良住宅
  • 長期+ZEH

コスト表

建築基準法レベルの住宅の金額 長期優良住宅の金額


「建築基準法レベルの住宅」
の建設費
25,314,000円 25,314,000円
①計 25,314,000円

+1,201,000円

26,515,000円



|
固 定 借入金
(フラット35S(A)プラン活用)
フラット35不可
【A社固定の場合】
23,200,000円
(頭金 211.4万円用意)
23,800,000円
(頭金 271.5万円用意)
返済額(返済期間35年) 72,176円/月 当初10年 67,406円/月
11年以降 69,447円/月
総返済額②(頭金+総返済額) 30,313,920円
(32,427,920円)
28,992,820円
(31,707,820円)
③諸費用 776,832円 711,771円
返済額(返済期間35年)
(頭金+総返済額)
62,822円/月
(28,499,240円)
64,446円/月
(29,787,320円)
総支払額(頭金+総返済額+諸費用)②+③ 33,204,752円

-785,161円

32,419,591円





35















④補助金(⑤との併用不可)
⑤グリーン住宅ポイント
(契約条件あり)
40万ポイント
(400,000円)
⑥すまい給付金 200,000円 200,000円




⑦所得税 2,537,599円 2,590,770円
⑧登録免許税(税額)
(建築基準法レベルの住宅と比較)
15,382円
(0円)
10,255円
(5,127円)
⑨固定資産税(減税分) 188,165円 327,825円
⑩地震保険(保険料)
(建築基準レベルの住宅と比較:35年間)
44,004円/年
(0円)
25,524円/年
(646,800円)
⑪光熱費(冷暖房費)
(建築基準レベルの住宅と比較:35年間)
47,000円/年
(0円)
31,000円/年
(560,000円)



大地震後の継続使用 保証されません ほぼ被害なく
住み続けられます
ヒートショック 可能性があります 防ぐことができます
⑫メリット(35年間)
(④又は⑤)+⑥+⑦+⑧+⑨+⑩+⑪
(建築基準法レベルの住宅と比較:35年間)
2,925,764円
(0円)

+1,804,758円

4,730,522円
メリット(35年間)を考慮した建設費
【建設費①計 - ⑫メリット(35年間)】
(建築基準法レベルの住宅の建設費との差額)
22,388,236円
(0円)

-603,758円

21,784,478円
  • ※2021年12月現在、一定の条件下での試算になります。
  • ※本サイトの建設費やその他の金額は、取り上げた事例に基づき積算または積み上げたものでもあり、あくまでも参考値です。
  • ※本サイトの申請手数料は当センターに申請した場合の金額です。
  • ※本サイトは消費税10%を適用しています。
  • ※上記金額には設備機器等の維持管理費は含んでいません。

コスト表

建築基準法レベルの住宅の金額 長期+ZEHの金額


「建築基準法レベルの住宅」
の建設費
25,314,000円 25,314,000円
①計 25,314,000円

+3,300,000円

28,614,000円



|
固 定 借入金
(フラット35S(A)プラン活用)
フラット35不可
【A社固定の場合】
23,200,000円
(頭金 211.4万円用意)
25,700,000円
(頭金 291.4万円用意)
返済額(返済期間35年) 72,176円/月 当初10年 72,787円/月
11年以降 74,991円/月
総返済額②(頭金+総返済額) 30,313,920円
(32,427,920円)
31,231,740円
(34,145,740円)
③諸費用 776,832円 754,771円
返済額(返済期間35年)
(頭金+総返済額)
62,822円/月
(28,499,240円)
69,591円/月
(32,148,220円)
総支払額(頭金+総返済額+諸費用)②+③ 33,204,752円

+1,695,759円

34,900,511円





35















④補助金(⑤との併用不可) 700,000円
⑤グリーン住宅ポイント
(契約条件あり)
40万ポイント
(400,000円)
⑥すまい給付金 200,000円 200,000円




⑦所得税 2,537,599円 2,803,751円
⑧登録免許税(税額)
(建築基準法レベルの住宅と比較)
15,382円
(0円)
10,255円
(5,127円)
⑨固定資産税(減税分) 188,165円 357,815円
⑩地震保険(保険料)
(建築基準レベルの住宅と比較:35年間)
44,004円/年
(0円)
27,396円/年
(581,280円)
⑪光熱費(冷暖房費)
(建築基準レベルの住宅と比較:35年間)
47,000円/年
(0円)
太陽光発電で
消費電力量はゼロ※1
(1,645,000円)



大地震後の継続使用 保証されません ほぼ被害なく
住み続けられます
ヒートショック 可能性があります 防ぐことができます
⑫メリット(35年間)
(④又は⑤)+⑥+⑦+⑧+⑨+⑩+⑪
(建築基準法レベルの住宅と比較:35年間)
2,925,764円
(0円)

+3,367,209円

6,292,973円
メリット(35年間)を考慮した建設費
【建設費①計 - ⑫メリット(35年間)】
(建築基準法レベルの住宅の建設費との差額)
22,388,236円
(0円)

-67,209円

22,321,027円
  • ※1 太陽光発電により商品電力量の総計はゼロになるが、この事例では冷暖房のみをゼロとして35年間のメリットを1,645,000円としている。しかし、実際は冷暖房費以外の照明器具、冷蔵庫、IH調理器などの電気料金もゼロとあり、これらを含めて計算すると、建築基準レベルの住宅と比較した35年間の光熱費のメリットは約4,951,000円となる。(4,951,000円≒11,788円/月×12カ月×35年間)[11,788円:4人家族にひと月の電気代平均額(2020年総務省統計)]
  • ※2021年12月現在、一定の条件下での試算になります。
  • ※本サイトの建設費やその他の金額は、取り上げた事例に基づき積算または積み上げたものでもあり、あくまでも参考値です。
  • ※本サイトの申請手数料は当センターに申請した場合の金額です。
  • ※本サイトは消費税10%を適用しています。
  • ※上記金額には設備機器等の維持管理費は含んでいません。

高性能住宅のススメ

【長期優良住宅を選択した場合】
  • 建設費は26,515,000円であるが、35年間のメリット4,730,522円を考慮した場合の建築費は21,784,478円となり、建築基準法レベルの住宅(建築費 22,388,236円)より603,758円安く建築できることになります。
  • 住宅金融支援機構の住宅ローン フラット35S(A)を活用することができ、返済額が軽減されます。
  • 震度6~7の大地震後も住み続けられ、耐熱性能向上によりヒートショックを防ぐことができ、安全・安心な生活、健康で快適な居住環境が得られます。

最後に

家を建てるときは、はじめに払うお⾦だけではなく、住み続けることでかかるお⾦のことも考えて、総合的に判断することが大切です。
そして何より、⼤地震が起きた後も安⼼して住むことができる環境も、みんなが毎⽇健康で快適に暮らせるってことが、お⾦には代えがたい、⼀番⼤切なことです。

ハウスメーカーや⼯務店の⽅も、きっと親⾝になってくれます。

建築の専門家に
ぜひ相談してみてください。